教材クイズ

「教育漢字の読み・書きの習得に関する調査と研究 第3回」(財団法人総合初等教育研究所)によれば、6年生終了時に、最も誤読の多かった漢字は「読(トク)」で、以下、「尊(たっとーぶ)」「肥(コエ)」と続きます。では、第4位となった漢字は次のうちどれでしょう?

  1. 1金(コン)
  2. 2糸(シ)
  3. 3六(ム)

正解は・・・

3六(ム)

第4位は、「六(ム)」でした。「入学して六月目」という出題に対して「ろく」と回答した児童が69.9%でした。なお、「金(コン)」「糸(シ)」は、それぞれ誤答率11位、10位で、難読漢字となっています。

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新学習指導要領実施により小学校でも外国語科の授業が始まっています。
では、令和元年度の「英語教育実施状況調査」(文部科学省)によると、小学校で授業を担当している常勤の先生方のうち、中・高等学校の英語免許を所有している先生は、全体の何パーセントでしょう?

  1. 115.7パーセント
  2. 2 1.9パーセント
  3. 36.3パーセント

正解は・・・

36.3パーセント

令和元年度の「英語教育実施状況調査」(文部科学省)によると、336.638人中21,221人が所有しています。
ただし、調査対象は「小学校に所属し授業を担当する校長、副校長、教頭、主幹教諭、指導教諭、教諭、助教諭、常勤の講師」で、臨時的任用の先生や非常勤の先生は含みません。

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昨年12月に国際数学・理科教育動向調査(TIMSS)の結果が発表され、我が国の算数・数学、理科の成績が国際的に見ても引き続き高い水準を維持していることがわかりました。
では、国際数学・理科教育動向調査が初めて実施された年にあった出来事は、次のうちどれでしょう?

  1. 1東京オリンピック
  2. 2朝永博士ノーベル物理学賞受賞
  3. 3大阪万国博覧会

正解は・・・

1東京オリンピック

クイズ

国際数学・理科教育動向調査は、1960 年創設の「国際教育到達度評価学会」により 1964年から継続的に実施されてきています。ただし、今回の調査は 1995(平成7)年の第1回国際数学・理科教育動向調査(TIMSS1995)を開始年とし、4年ごとに実施されている調査です。

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今年から全面実施になった新学習指導要領では、その趣旨を実現するため「カリキュラム・マネジメント」が重要であることを強調しています。では、「カリキュラム・マネジメント」という語が初めて文部科学省の公的文書に登場したのは、いつだったでしょう?

  1. 1学力低下論争の中、「確かな学力」育成を明記した平成15年の「中央教育審議会 答申」
  2. 2「ゆとりのある教育活動」を目指した、平成9年の教育課程審議会「中間まとめ」
  3. 3「第3の教育改革」を標榜した、いわゆる「四六答申(昭和46年中央教育審議会 答申)」

正解は・・・

1学力低下論争の中、「確かな学力」育成を明記した平成15年の「中央教育審議会 答申」

「カリキュラム・マネジメント」という語が初めて文部科学省の公的文書に登場したのは

【5 教育課程及び指導の充実・改善のための教育環境の整備等】の中に「校長や教員等が学習指導要領や教育課程についての理解を深め、教育課程の開発や経営(カリキュラム・マネジメント)に関する能力を養うことが極めて重要である。」との文言があります。

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学習評価に欠かせない教材といえば「テスト」ですが、戦前の発行当初は、「月刊プリント」と呼ばれていました。全国の学校に「毎月」届けられる通信販売の教材だったからです。
では、「テスト」が、現在のように学期ごとの刊行となったのは、いつからだったでしょうか?

  1. 1太平洋戦争が終わったばかりの昭和21年
  2. 2ユネスコが日本の加盟を正式承認した昭和26年
  3. 3新学制による小・中学校が発足した昭和22年

正解は・・・

1太平洋戦争が終わったばかりの昭和21年

「テスト」が、現在のように学期ごとの刊行となったのは

太平洋戦争直後の物資不足の中でしたが、「泉貨紙」(こうぞを原料として作られる、特殊な和紙)を利用し、学期刊の「プリント」が発行されました。
B6判、両面刷りで発行された との記録が残っています。

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学力上位国として有名なフィンランドのナショナル・カリキュラムでは、コンピテンシーを、次の3項目で編成しています。
「人として、社会の一員としての成長」「生きるために必要な知識と技能」「教育の機会均等の推進と○○○○の基盤づくり」
では、○○○○に入る言葉は何でしょうか?

  1. 1生涯学習
  2. 2経済生活
  3. 3健康安全

正解は・・・

1生涯学習

フィンランドのナショナル・カリキュラム

2012年6月にフィンランド国会で承認された「基礎教育法に基づく国家目標と授業時数に関する政令」において、これら3項目が国家目標として設定されました。
フィンランドのナショナルカリキュラムは、教科内容以外にも、補習や課程と学校の連携など子供の学習支援体制についても明記しているという特徴があります。

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